できの悪い従業員は解雇させるべきか!?働きアリの法則の本当の意味 その1

人材不足。できの悪い従業員は解雇させるべきか

勘違いした経営者は会社を破滅させる

 

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できの悪い人材に苦労している人も多いのではないでしょうか?

 

「できの悪い」、の定義はおいておくとして、要は言われたことができない、忘れてしまう、やる気がない、スピードが遅いなど多岐に渡ります。そんな悩みをもつ経営者、もしくは管理職の方、逆に上司に対して不満のある部下の立場の方などなど。会社という組織の中で、様々な立場からこの様な問題があります。

今回は経営者、つまり雇用する側からの視点でこの問題をみてみます。

 

 

自社だけではない!どこも同じようなもの~

 

組織という形態である以上、会社というものはある程度の人数が集まっています。当然の様に能力は比較され、「できる人」、「できの悪い人」がどうしても出てきます。

 

そんな中で経営者が思い込みがちなのが、隣の会社は蒼いということです。

 

「自分の会社の人材はヒドい。」

「何も任せられない。」

「何も考えずに仕事している。」

「しかし、従業員がいなくては成り立たないからそれについては感謝している。」

「しかしもう少しなんとかならないものか。」

「なぜうちの会社はこうもヒドいのか、隣の会社はあんなに人材に恵まれているのに。」

という経営者にありがちな思考回路です。

 

経営者は当然自社での経歴が長く、他社の実情には疎いもの。

だからこそ、このジレンマに至るわけですが、零細企業から中小企業、そして大企業まで実は同じなのです。組織とはそーゆーものなのです。

 

人が集まるとどの様な態勢になるのか、働きアリの法則から見つめることができます。

 

 

働きアリの法則

 

聞いた事がある方も多いと思いますが有名な法則です。

組織は2:6:2に分かれる

ということです。つまり上位20%はできる人です。

60%は普通で、言われた事をこなしていける人。

そして下位の20%はできが悪く、今れた事も満足にこなせない人。

というふうに大別されます。これが働きアリの法則と呼ばれるもので、人間の組織でも同じ事が言えるとされています。

 

では、下位の20%を全員辞めさせたらどうなるのでしょうか?

仕事の質が上がり業務速度も向上し、利益率の改善につながり、足をひっぱる存在がいなくなったため、従業員の満足度が上がる、、、この様な効果が期待できるのでしょうか?

 

この様に考える雇用主がいる様ですがおおきな間違いです。

 

働きアリの法則はこれだけではないため、本当の意味を知っておかなければなりません。知らずに安易な気持ちで従業員の解雇に踏み出すとゆくゆくは人材不足による会社の衰退に直結します。

 

働きアリの法則の本当の意味をしっかり理解し、できの良い従業員、悪い従業員共に大切な人材であると考え、良いも悪いも含めて背負って経営できる経営者を目指したいものです。

 

  


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