できの悪い従業員は解雇させるべきか 勘違いした経営者は会社を破滅させる2

働きアリの法則の本当の意味

勘違いした経営者は会社を破滅させる2

 

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前回、働きアリの法則についてを書きました。組織というものは2:6:2の割合でできる人、普通の人、できない人にわかれる傾向にあるといったものです。では下位の20%をきってしまったらどうなるのか、今回はそこを掘り下げてみます。

 

まずは100ある仕事を2:6:2の体制でさばいていたとします。

そこから下位の20%はをきり、2:6で100の仕事をこなさなくてはならなくなりました。ここまではきっと大丈夫なのです。一人当たりの仕事量がきつくはなりますが、みんなで頑張ればなんとかなりそうで良い事しかないかもです。ただしいつまで続くかという不安は残ります。

 

過度な残業、休日出勤はよろしくないですよね。下位20%をきったことにより会社のマンパワーは従来の8割になったので、100あった仕事量も80まで減らそう!これで元通り!むしろ業務効率が上がり利益率がさらにさらに改善される見込みです。となれば良いのですが、ここからが働きアリの法則の本当の意味が隠されているのです。

 

従業員が100人と仮定します。

 

20人はできる人

 

60人は普通の人

 

20人はできない人

 

このできない20人に会社を辞めてもらい、従業員数は80人になりました。

 

すると今度は80人のなかで2:6:2の法則が成り立ちます。今まで普通に仕事をこなしていた人たちの中から16人(20%)、なまけて仕事がおろそかになる人が出てくるというのです。

 

働きアリの法則の本当の意味はここにあります。下位の20%をなくしても、必ずそれだけの割合を占める存在が組織には発生するというのです。

 

この16人をさらに排除すれば従業員数は64人に。そして時間が経てばまた12人(20%)くらい怠ける人がでてくるというわけです。

 

できないではなく、なまけるがポイントの様ですね!ここが働きアリに揶揄される由来だと思いますが、組織として人が集まるとこの様な現象が起きるようです。

 

では下位20%の怠け者になってしまった人をどうするか?

辞めさせ続ければ企業は人手を失い、瘦せ細ってしまいます。人材こそが本当の財産です。経営者であるならばそれだけは忘れてはなりません。

 

答えはひとつ。それも含めて会社を運営することです。組織とはこういうものであり、経営とはそれも加味して覚悟して、そして運営していかなくてはなりません。

 

下位の20%にふさわしい職を与え、生産性の維持もしくは向上につなげましょう。

そしてその他の80%にはさらにさらにふさわしい評価と堅実で実直な対応でやりがいを提供し、不満を取り除きます。

 

そもそも下位20%だなんて指し方はよろしくないですが、あえてはっきりと表現させてもらいました。

 

マネジメントはまだまだ奥が深いです。一見当たり前の事ばかりですが実態は難しいものです。

 

 

とにかく、人材こそが本当の財産です。不満があったり、経営難だからといって最初に社員をきるという判断をする経営者にはなりたくないものです。